商業出版は費用がかかる？印税は入る？難しそうなイメージを大解剖！

商業出版における著者と出版社の関係性

商業出版において書籍の著者は「被雇用者」で、出版社は「雇用者」になります。先に説明した通り出版社から依頼を受けて著者が原稿を執筆するのがその理由です。

そのため、書籍の著者は原稿料や著作権使用料（印税）を受け取ることが可能。印税は著者の有名度合いなど立場によって変わるので、依頼を受けたときに何％受け取れるのか見積もる必要があります。

新人の著者の場合、一般的な相場は5～8パーセントです。

また、出版社は雇用者なので、著者が取材・打ち合わせなど執筆に必要な用事で発生した費用は必要経費として、出版社が負担しなければなりません。さらに、編集や印刷製本など書籍を作る上で必要となる費用はすべて出版社が負担します。

自費出版における著者と出版社の関係性

一方自費出版では著者が「雇用者」、出版社が「被雇用者」の関係になります。雇用者である著者が出版社に依頼しているため、取材や資料などに原稿執筆にかかる経費はすべて自己負担です。

自費出版は、同人誌で小説や漫画を書きたい、自分の研究成果を書籍として世の中に出したい、などのニーズがある人が行うもの。しかし、自費出版は著者が有名人でもない限り利益が見込めないのが現状。

売り上げがあればもちろん手元に入りますが、初期費用を回収することさえできないケースが多いのです。

専門家として認知される

書籍には何かしらのテーマがあり、そのテーマに沿って内容が構築されているものです。商業出版として書籍を世の中に出すことで、あなたの専門分野が客観的な視点ではっきりと認知され、書籍として残るので信頼性を高めることができます。

ブランディングに効果的

書籍を出版して話題になると雑誌やニュースサイトをはじめとしたメディアに取り上げられる、取材の依頼が来ることがあります。メディアは多くの人が見ているため、強い影響力を持っているのは誰もが実感しているはず。そのため、出版した書籍だけではなく、「あなたがどういう人なのか」という点でブランディングが可能です。

ブランディングによって集客アップ

メディアに出ることによって、あなたや書籍に興味を持つ人が出てきます。すると書籍や著者であるあなた自身に固定ファンが付き、集客力を強化することが可能。固定ファンはあなた自身に興味があるので、次作を出版した際は優先的に書籍を手に取ってくれるようになります。

どれくらい売れるか見積もりやすくなりますので、出版計画が立てやすくなる点も見逃せません。

印税収入

初版止まりの場合は、あまり見込みはありませんが、万単位で売れるようなベストセラーになった場合、定期的に大きな印税が入るようになるため、生活する上での収入源として期待できます。

玄武書房のブランディング出版

玄武書房のブランディング出版では、ブランディングに欠かせない各種SNSの設定をサポート。書籍を出版するだけではなく、SNS上でマーケティングを行うことで多くの人に手にとってもらえるように情報を発信することが可能。

また、収益として入る印税は新人だと相場は5％～8％ですが、玄武書房では10％を確保して著者にしっかり還元するようにしています。

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